教育・研究・助成
更新日時:2021年3月23日

調査・研究・事業助成

 

2021年度助成金対象研究

2021年(令和3年)3月23日公表


1.大矢幸慧、稲垣幸司、増田麻里   愛知学院大学 短期大学部 歯科衛生学科

加熱式タバコを含めた喫煙、受動喫煙に起因する口腔内所見と指先爪郭部、下口唇粘膜および上下顎前歯唇側歯肉部の毛細血管血流速度との関係に関する研究


2.加藤 仁   北陸学院大学 人間総合学部

「喫煙マナー軽視」の自己正当化にみられる認知バイアス

 
3.藤原直子、大野颯斗、中角祐治、中嶋貴子   吉備国際大学心理学部他

中学生のタバコに対する認識調査と心理教育による改善効果

―防煙教育とストレスマネジメント教育の効果検証―



4.山村有希子   明海大学保健医療学部

歯科衛生学生および歯科衛生士のための「禁煙支援」の学習プログラムの作成


5.劉 眞福   函館短期大学 保育学科

子どもの受動喫煙の危害性への保育士の意識に関する調査活動

―たまご保育士による啓もう活動を含むー

 

2021年度日本禁煙学会調査研究事業助成の公募について

2021年(令和3年)1月22日掲載

第14回(2021年)の日本禁煙学会「調査・研究・事業助成」を2月28日まで募ります。上限20万円までで、申請を募りますので、会員の皆さまの応募をお待ちしております。
申請先:事務局へ 

(特に、IQOS、プルームテックなどの加熱式タバコについてのご研究を最優先とします。)

「日本禁煙学会 調査・研究・事業助成」要項

  1. 対象は、日本禁煙学会の会員とする。
  2. 対象は、「調査・研究及び事業助成」とする。
  3. 他の機関の助成との重複は不可とする(本助成がその一部で二重とならない場合 は可)。
  4. 助成金額は、1件の上限を20万円とし、総額を100万円とする。
  5. 申請希望者は、ワード添付1枚に、氏名・所属・連絡先(住所、Tel、Fax、メール)、タイトル、内容概要、希望額と支出予定概要、期間(1年以内)、関連実績を明記して、事務局宛にメール()送付する。
  6. 締め切りは、月28日。決定は3月中に通知・公表し、決定者はホームページに掲載する。
  7. 終了後、成果、決算の報告を1ページ程度で事務局宛、提出する。
  8. 成果は、助成期間終了後直近の日本禁煙学会学術総会で発表し、なおかつ、日本禁煙学会雑誌に投稿すること。その場合は、日本禁煙学会助成を明記する。
    発表あるいは投稿ができない場合、助成金の全額返金を求めることがある。
  9. 審査委員会は3人で構成する。報告の評価も行う。
  10. 決定に当たっては、事前に理事長と理事会への報告と了承を得る
  11. 同グループによる類似テーマの研究の場合、2年を限度とするが、継続する価値があるかどうかをその都度判断する。

参考:2020〜2016年度は下記に、2015年までの助成一覧はこちらにあります。
※前年助成を受けた方は、日本禁煙学会雑誌等に投稿するか、禁煙学会学術総会でご発表ください。それ以外の場合は、2月末までに上記7項の報告をお送りください。
ここ3年以内の助成を受けて、上記に未発表、あるいは報告未提出の方も、2月末までに上記7項の報告をお送りください

 

 

2020年度助成金対象研究

2020年(令和2年)3月20日公表

1.足立 祥      有馬高原病院 臨床研究室・禁煙ワーキンググループ 

      敷地内禁煙による職員の健康の改善について

2.有山智博       東邦大学 薬学部 実践医療薬学研究室 

    中学生の加熱式タバコに対する認識調査

3.伊藤守弘     中部大学 生命健康科学部 生命医科学科 

     唾液分泌型免疫グロブリンAによる加熱式タバコ喫煙者のコンディション評価

4.大徳尚司     新潟医療福祉大学 医療技術学部 診療放射線学科

    喫煙による上肢・下肢への影響

5.堀内 卓      群馬県在住会社員

    株主名簿閲覧からの会社に対する敷地内・就業時間内禁煙実施への試み

6.三好希帆、宮脇尚志    京都女子大学 家政学部 食物栄養学科 宮脇研究室          

  呼気中の一酸化炭素濃度測定における乳糖の影響

7.森田純二   公益財団法人香川県予防医学協会

  喫煙防止教育のための「自由に使える画像コンテンツ集」作成

2019年度助成金対象研究

2019年(平成31年)3月18日公表

1.五十嵐 寛子 日本歯科大学生命歯学部 歯周病学講座

      インプラント治療希望者における喫煙状況とその変化について生化学的マーカーと共に検討する

2.伊藤洋子 東海大学八王子病院呼吸器内科

    加熱式タバコ煙の肺胞上皮細胞に与える影響:加熱式タバコの有害性の啓もうを目指して

3.戸張裕子、高橋勇二 東京薬科大学

     薬学生を対象とした禁煙支援教育への取り組みに関する調査研究

4.平井邦朗 昭和大学病院内科学講座呼吸器アレルギー内科所属

    COPD患者における加熱式タバコを含めた喫煙実態調査~どのようなCOPD患者が、何故禁煙しないのか~

5.渡邉直人 横浜市立みなと赤十字病院アレルギーセンター  

  荒井一徳、牧野荘平 東京アレルギー・呼吸器疾患研究所

    加熱式タバコの能動喫煙者における尿中コチニン量の検討

2018年度助成金対象研究

2018年(平成30年)4月16日公表

  1. 山本彩加、大西司、石井正和 昭和大学薬学部 生体制御機能薬学講座

    薬局での加熱式タバコの販売と薬剤師の加熱式タバコ使用者に対する禁煙支援の実態調査

  2. 稲垣幸司 愛知学院大学 短期大学部 歯科衛生学科、子どもをタバコから守る会・愛

    小学校児童に対する非燃焼加熱式タバコの正しい啓発と社会的ニコチン依存との関係に関する研究

  3. 小瀬英司 日本大学薬学部

    薬局薬剤師を対象とした加熱式タバコの認知度に関する意識調査

  4. 田中三栄子 北海道科学大学

    薬剤師の加熱式タバコに関する知識について

  5. 渡邉直人 東京アレルギー・呼吸器疾患研究所

    未成年者のいる家庭における加熱式タバコ(電子タバコ)の使用に関するアンケート調査

  6. 鈴木立紀 東京理科大学薬学部 疾病病態学・臨床薬理学研究室

    日本国内のマラソン大会における喫煙環境の実態調査

2017年度助成金対象研究

2017年(平成29年)4月7日公表

  1. 川俣幹雄 九州看護福祉大学 リハビリテーション科
    日本の喫煙人口を劇的に減少させるタバコ価格およびたばこ・パッケージ警 告表示とは何か?
  2. 渡邉直人、荒井一徳、牧野荘平 東京アレルギー・呼吸器疾患研究所
    関東および関西地方の公立高校生における受動喫煙実態調査―未成年への受 動喫煙暴露状況を把握し今後の対策を検討する―
  3. 齋藤アンネ優子 順天堂大学放射線医学教室
    禁煙意欲がない女性健診患者への禁煙勧誘の効果検証
  4. 戸張裕子、高橋勇二 東京薬科大学
    全国の6年制薬学部における禁煙支援教育への取り組みに関する調査研究
  5. 石井正和 昭和大学薬学部生体制御機能薬学講座 生理・病態学部門 大西 司 昭和大学医学部内科学講座 呼吸器・アレルギー内科学部門
    薬局薬剤師の受動喫煙対策に関する意識調査:薬局の敷地内全面禁煙化を阻む要因

 

2016年度助成金対象研究

2016年(平成28年)1月26日公表

  1. 石井正和、長野明日香 昭和大学薬学部 生体制御機能薬学講座 生理・病態学部門
    より良い禁煙治療を患者に提供するための試み:治療反応性の予測と医療連携
  2. 鈴木 悦朗(代表)、倉田 文秋(副代表)、今野郁子ほか 横浜・川崎禁煙外来ネットワーク
    「受動喫煙症外来のための標準手順書」作成プロジェクト
  3. 陶山和晃 医療法人保善会 田上病院、長崎大学大学院医歯薬学総合研究科
    妻は夫からの環境タバコ煙にどの程度暴露するとCOPD発症リスクが上昇するか?
  4. 渡邉 功  京都府立医科大学 大学院医学研究科 地域保健医療疫学
    京都府下における未成年者の禁煙外来実態調査
  5. 渡邉直人、荒井一徳、牧野荘平 東京アレルギー・呼吸器疾患研究所
    関東地方複数県の高校生における受動喫煙実態調査—未成年への受動喫煙曝露状況を把握し今後の対策を検討する—
  6. 藤本恵子、若宮君枝、橋本洋一郎 熊本市民病院、くまもと禁煙推進フォーラム
    行政との連携による防煙授業の取り組み

2015年度助成金対象研究

2015年(平成27年)1月29日公表

  1. 北田雅子 札幌学院大学・人文学部こども発達学科 他6人
    喫煙防止および禁煙教育プログラムの効果評価の検討
  2. 瀬在 泉 防衛医科大学校・医学教育部看護学科
    禁煙外来における「動機づけ面接」活用の実態調査
  3. 北 徹朗 武蔵野美術大学・身体運動文化研究室
    喫煙は芸術か?―芸術家志望者の喫煙に対する意識と喫煙防止教育カリキュラムの開発―
  4. 関口治樹 東京女子医科大学・附属青山病院循環器内科
    喫煙は無症候性睡眠時無呼吸症候群の危険因子であるかどうか?
  5. 鈴木隆宏1)、松浪容子2) 1)会社員 2)国立大学法人山形大学医学部
    受動喫煙対策を掲げる議員に対する有権者の支持に係るアンケート調査
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