教育・研究・助成
更新日時:2018年4月17日New

調査・研究・事業助成

2018年度助成金対象研究

2018年(平成30年)4月16日公表

  1. 山本彩加、大西司、石井正和 昭和大学薬学部 生体制御機能薬学講座

    薬局での加熱式タバコの販売と薬剤師の加熱式タバコ使用者に対する禁煙支援の実態調査

  2. 稲垣幸司 愛知学院大学 短期大学部 歯科衛生学科、子どもをタバコから守る会・愛

    小学校児童に対する非燃焼加熱式タバコの正しい啓発と社会的ニコチン依存との関係に関する研究

  3. 小瀬英司 日本大学薬学部

    薬局薬剤師を対象とした加熱式タバコの認知度に関する意識調査

  4. 田中三栄子 北海道科学大学

    薬剤師の加熱式タバコに関する知識について

  5. 渡邉直人 東京アレルギー・呼吸器疾患研究所

    未成年者のいる家庭における加熱式タバコ(電子タバコ)の使用に関するアンケート調査

  6. 鈴木立紀 東京理科大学薬学部 疾病病態学・臨床薬理学研究室

    日本国内のマラソン大会における喫煙環境の実態調査

2018年度日本禁煙学会調査研究事業助成の公募について

2017年(平成29年)12月27日掲載

第11回(2018年)の日本禁煙学会「調査・研究・事業助成」を2月28日まで募ります。上限20万円までで、申請を募りますので、会員の皆さまの応募をお待ちしております。
申請先:事務局へ 

(特に、IQOSなどの加熱式タバコについてのご研究を最優先とします。)

「日本禁煙学会 調査・研究・事業助成」要項

  1. 対象は、日本禁煙学会の会員とする。
  2. 対象は、「調査・研究及び事業助成」とする。
  3. 他の機関の助成との重複は不可とする(本助成がその一部で二重とならない場合 は可)。
  4. 助成金額は、1件の上限を20万円とし、総額を100万円とする。
  5. 申請希望者は、ワード添付1枚に、氏名・所属・連絡先(住所、Tel、Fax、メール)、タイトル、内容概要、希望額と支出予定概要、期間(1年以内)、関連実績を明記して、事務局宛にメール()送付する。
  6. 締め切りは、月28日。決定は3月中に通知・公表し、決定者はホームページに掲載する。
  7. 終了後、成果、決算の報告を1ページ程度で事務局宛、提出する。
  8. 成果は、助成期間終了後直近の日本禁煙学会学術総会で発表し、なおかつ、日本禁煙学会雑誌に投稿すること。その場合は、日本禁煙学会助成を明記する。
    発表あるいは投稿ができない場合、助成金の全額返金を求めることがある。
  9. 審査委員会は3人で構成する。報告の評価も行う。
  10. 決定に当たっては、事前に理事長と理事会への報告と了承を得る

参考:2017〜2016年度は下記に、2015年までの助成一覧はこちらにあります。
※前年助成を受けた方は、日本禁煙学会雑誌等に投稿するか、禁煙学会学術総会でご発表ください。それ以外の場合は、2月末までに上記7項の報告をお送りください。
ここ3年以内の助成を受けて、上記に未発表、あるいは報告未提出の方も、2月末までに上記7項の報告をお送りください

 

2017年度助成金対象研究

2017年(平成29年)4月7日公表

  1. 川俣幹雄 九州看護福祉大学 リハビリテーション科
    日本の喫煙人口を劇的に減少させるタバコ価格およびたばこ・パッケージ警 告表示とは何か?
  2. 渡邉直人、荒井一徳、牧野荘平 東京アレルギー・呼吸器疾患研究所
    関東および関西地方の公立高校生における受動喫煙実態調査―未成年への受 動喫煙暴露状況を把握し今後の対策を検討する―
  3. 齋藤アンネ優子 順天堂大学放射線医学教室
    禁煙意欲がない女性健診患者への禁煙勧誘の効果検証
  4. 戸張裕子、高橋勇二 東京薬科大学
    全国の6年制薬学部における禁煙支援教育への取り組みに関する調査研究
  5. 石井正和 昭和大学薬学部生体制御機能薬学講座 生理・病態学部門 大西 司 昭和大学医学部内科学講座 呼吸器・アレルギー内科学部門
    薬局薬剤師の受動喫煙対策に関する意識調査:薬局の敷地内全面禁煙化を阻む要因

 

2017年度日本禁煙学会調査研究事業助成の公募について

 

2016年(平成28年)12月30日掲載

第10回(2017年)の日本禁煙学会「調査・研究・事業助成」を3月31日まで募ります。上限20万円までで、申請を募りますので、会員の皆さまの応募をお待ちしております。
申請先:事務局へ 

(今回は特に、IQOSなどの加熱式タバコの研究、あるいは禁煙にした前後の飲食店(レストラン、バー)などの調査を優先とします。)

「日本禁煙学会 調査・研究・事業助成」要項

  1. 対象は、日本禁煙学会の会員とする。
  2. 対象は、「調査・研究及び事業助成」とする。
  3. 他の機関の助成との重複は不可とする(本助成がその一部で二重とならない場合 は可)。
  4. 助成金額は、1件の上限を20万円とし、総額を100万円とする。
  5. 申請希望者は、ワード添付1枚に、氏名・所属・連絡先(住所、Tel、Fax、メール)、タイトル、内容概要、希望額と支出予定概要、期間(1年以内)、関連実績を明記して、事務局宛にメール()送付する。
  6. 締め切りは、3月31日。決定は4月中に通知・公表し、決定者はホームページに掲載する。
  7. 終了後、成果、決算の報告を1ページ程度で事務局宛、提出する。
  8. 成果は、助成期間終了後直近の日本禁煙学会学術総会で発表し、なおかつ、日本禁煙学会雑誌に投稿すること。その場合は、日本禁煙学会助成を明記する。
    発表あるいは投稿ができない場合、助成金の全額返金を求めることがある。
  9. 審査委員会は3人で構成する。報告の評価も行う。
  10. 決定に当たっては、事前に理事長と理事会への報告と了承を得る

参考:2016年度は下記に、2015年までの助成一覧はこちらにあります。
※前年助成を受けた方は、日本禁煙学会雑誌等に投稿するか、禁煙学会学術総会でご発表ください。それ以外の場合は、3月末までに上記7項の報告をお送りください。
ここ3年以内の助成を受けて、上記に未発表、あるいは報告未提出の方も、3月末までに上記7項の報告をお送りください

 

2016年度助成金対象研究

2016年(平成28年)1月26日公表

  1. 石井正和、長野明日香 昭和大学薬学部 生体制御機能薬学講座 生理・病態学部門
    より良い禁煙治療を患者に提供するための試み:治療反応性の予測と医療連携
  2. 鈴木 悦朗(代表)、倉田 文秋(副代表)、今野郁子ほか 横浜・川崎禁煙外来ネットワーク
    「受動喫煙症外来のための標準手順書」作成プロジェクト
  3. 陶山和晃 医療法人保善会 田上病院、長崎大学大学院医歯薬学総合研究科
    妻は夫からの環境タバコ煙にどの程度暴露するとCOPD発症リスクが上昇するか?
  4. 渡邉 功  京都府立医科大学 大学院医学研究科 地域保健医療疫学
    京都府下における未成年者の禁煙外来実態調査
  5. 渡邉直人、荒井一徳、牧野荘平 東京アレルギー・呼吸器疾患研究所
    関東地方複数県の高校生における受動喫煙実態調査—未成年への受動喫煙曝露状況を把握し今後の対策を検討する—
  6. 藤本恵子、若宮君枝、橋本洋一郎 熊本市民病院、くまもと禁煙推進フォーラム
    行政との連携による防煙授業の取り組み

2016年度日本禁煙学会調査研究事業助成の公募について

2015年(平成27年)12月6日掲載

第9回(2016年)の日本禁煙学会「調査・研究・事業助成」を12月31日まで募ります。上限20万円までで、申請を募りますので、会員の皆さまの応募をお待ちしております。
申請先:事務局へ 

「日本禁煙学会 調査・研究・事業助成」要項

  1. 対象は、日本禁煙学会の会員とする。
  2. 対象は、「調査・研究及び事業助成」とする。
  3. 他の機関の助成との重複は不可とする(本助成がその一部で二重とならない場合 は可)。
  4. 助成金額は、1件の上限を20万円とし、総額を100万円とする。
  5. 申請希望者は、ワード添付1枚に、氏名・所属・連絡先(住所、Tel、Fax、メール)、タイトル、内容概要、希望額と支出予定概要、期間(1年以内)、関連実績を明記して、事務局宛にメール()送付する。
  6. 締め切りは、12月31日。決定は1月中に通知・公表し、決定者はホームページに掲載する。
  7. 終了後、成果、決算の報告を1ページ程度で事務局宛、提出する。
  8. 成果は、助成期間終了後直近の日本禁煙学会学術総会で発表し、なおかつ、日本禁煙学会雑誌に投稿すること。その場合は、日本禁煙学会助成を明記する。
    発表あるいは投稿ができない場合、助成金の全額返金を求めることがある。
  9. 審査委員会は3人で構成する。報告の評価も行う。
  10. 決定に当たっては、事前に理事長と理事会への報告と了承を得る

参考:前年までの助成一覧はこちらにあります。
※前年助成を受けた方は、日本禁煙学会雑誌等に投稿するか、禁煙学会学術総会でご発表ください。それ以外の場合は、12月末までに上記7項の報告をお送りください。
ここ3年以内の助成を受けて、上記に未発表、あるいは報告未提出の方も、12月末までに上記7項の報告をお送りください

 

2015年度助成金対象研究

2015年(平成27年)1月29日公表

  1. 北田雅子 札幌学院大学・人文学部こども発達学科 他6人
    喫煙防止および禁煙教育プログラムの効果評価の検討
  2. 瀬在 泉 防衛医科大学校・医学教育部看護学科
    禁煙外来における「動機づけ面接」活用の実態調査
  3. 北 徹朗 武蔵野美術大学・身体運動文化研究室
    喫煙は芸術か?―芸術家志望者の喫煙に対する意識と喫煙防止教育カリキュラムの開発―
  4. 関口治樹 東京女子医科大学・附属青山病院循環器内科
    喫煙は無症候性睡眠時無呼吸症候群の危険因子であるかどうか?
  5. 鈴木隆宏1)、松浪容子2) 1)会社員 2)国立大学法人山形大学医学部
    受動喫煙対策を掲げる議員に対する有権者の支持に係るアンケート調査

2015年度日本禁煙学会調査研究事業助成の公募について

2014年(平成26年)12月3日掲載

第8回(2015年)の日本禁煙学会「調査・研究・事業助成」を12月31日まで募ります。上限20万円までで、申請を募りますので、会員の皆さまの応募をお待ちしております。
申請先:事務局へ

「日本禁煙学会 調査・研究・事業助成」要項

  1. 対象は、日本禁煙学会の会員とする。
  2. 対象は、「調査・研究及び事業助成」とする。
  3. 他の機関の助成との重複は不可とする(本助成がその一部で二重とならない場合 は可)。
  4. 助成金額は、1件の上限を20万円とし、総額を100万円とする。
  5. 申請希望者は、ワード添付1枚に、氏名・所属・連絡先(住所、Tel、Fax、メール)、タイトル、内容概要、希望額と支出予定概要、期間(1年以内)、関連実績を明記して、事務局宛にメール()送付する。
  6. 締め切りは、12月31日。決定は1月中に通知・公表し、決定者はホームページに掲載する。
  7. 終了後、成果、決算の報告を1ページ程度で事務局宛、提出する。
  8. 成果は、助成期間終了後直近の日本禁煙学会学術総会で発表し、なおかつ、日本禁煙学会雑誌に投稿すること。その場合は、日本禁煙学会助成を明記する。
    発表あるいは投稿ができない場合、助成金の全額返金を求めることがある。
  9. 審査委員会は3人で構成する。報告の評価も行う。
  10. 決定に当たっては、事前に理事長と理事会への報告と了承を得る

参考:前年までの助成一覧はこちらにあります。
※前年助成を受けた方は、日本禁煙学会雑誌等に投稿するか、禁煙学会学術総会でご発表ください。それ以外の場合は、12月末までに上記7項の報告をお送りください。
ここ3年以内の助成を受けて、上記に未発表、あるいは報告未提出の方も、12月末までに上記7項の報告をお送りください

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